従業員のパフォーマンスを最大化し、労働コストを最適化することは企業の成長に欠かせません。そのために重要な指標の1つが「人時生産性」です。

人時生産性とは、従業員1人が1時間で生み出す付加価値を表す指標です。

そこでこの記事では、人時生産性の意味と似た用語との違い、計算方法や目安となる値について解説します。人時生産性を正しく理解して、業績を向上させるヒントを得ましょう。

人時生産性とは

人時生産性とは、従業員が1時間あたりに生み出す付加価値（粗利益）を表す指標です。

あまり馴染みがないかもしれませんが、人時（にんじ）とは、1人が1時間かけてする作業量を意味します。この指標を用いて、労働時間ごとの付加価値を評価し、経営や業績の向上に活かしているのです。

従業員1人1人が限られた時間内でどれだけ効率よく働けているかを把握できるため、業種によっては特に重要視されています。例えば小売業のように、人件費がコストの大きな割合を占める業界では、労働力の活用効率が利益に直結するため、人時生産性の正確な把握は欠かせません。人時生産性を高めれば、効果的に利益を上げられるでしょう。

労働生産性との違い

労働生産性は、一般的に従業員全体が生み出す付加価値を測る指標です。そのため、生産量を従業員数または労働時間で割ったものが該当します。一方で、人時生産性は、従業員1人が1時間で生み出す付加価値を指します。

つまり、両者の違いは評価する対象か全体か個人かにあるのです。労働生産性は企業全体の経済活動を広く評価するのに対し、人時生産性は従業員の時間ごとの働きぶりを評価します。そのため、業務のピンポイントな改善策や働き方や時間の最適化に役立つのです。

人時売上高との違い

人時売上高は、従業員が1時間あたりに生み出す売上額を指します。人時生産性では「粗利益（付加価値）」を指標に用いる一方で、売上額に焦点を当てている点が異なります。

人時売上高は主に売上の規模に焦点を当て、店舗の売上高と労働時間の関係を示しますが、人時生産性は、売上だけでなくコスト削減や業務の効率性、全体の付加価値を含めた成果を評価します。

つまり、人時売上高が高くても、コストが高ければ人時生産性は低くなりかねません。店舗運営においては、売上を伸ばすだけでなく、コスト管理を徹底し、全体的な生産性を向上させることが重要です。

人時生産性が注目される理由

人時生産性は、企業が持続的に成長するために欠かせない指標として近年大きな注目を集めています。ここからは、人時生産性がなぜ注目されるのか、主に労働人口の減少と働き方改革の推進という2つの要因から解説します。

労働人口の減少

少子高齢化が進む日本では、労働人口の減少が深刻な問題となっています。業界によっては慢性的な人手不足が課題となっており、限られた人材をいかに効率的に活用できるかが、企業の存続の鍵となります。

そのため、同じ労働力でより多くの価値を得るためには人時生産性の向上が欠かせません。

従業員が1時間で生み出す粗利益額を把握して業務プロセスを改善し、少ない人数でも高い生産性を維持できる環境を整えることが求められるのです。

働き方改革の推進

働き方改革の推進により、企業には労働時間の短縮と生産性向上が求められています。従来の長時間労働を是正し、限られた時間内で効率よく仕事を完了させることが求められるなかで、人時生産性の向上は避けて通れない課題です。

例えば、企業によっては繁忙時間帯のピークなどがあるでしょう。そのため、人時生産性のデータを活用して、従業員を効率的に配置して業務を進める必要があります。人時生産性を活用して、限られた時間で生産性を上げられるかが重要となるのです。

人時生産性や似た用語の計算方法

人時生産性は、計算式で求められます。これは、労働生産性や人時売上高といった似た用語も同様です。

具体例があると分かりやすいため、以下を例としてそれぞれの求め方と併せて紹介します。

• 売上：10万円
• 材料費などの原価：3万
• 従業員：2人
• 勤務時間：8時間

自社のケースでも計算しながら、ぜひ参考にしてください。

人時生産性の計算方法

人時生産性の計算式は以下の通りです。

粗利益額とは、売上から材料費や外部コストを差し引いた利益部分を指します。総労働時間は、従業員の合計労働時間を計算したものです。例を元に計算すると以下のようになります。

このように、人時生産性の出し方を知っておけば、客観的な数値として経営や業績の判断をできます。一見、粗利益が大きいようにみえる場合でも、実は労働時間が長く、効率が悪い状態かもしれません。

自社内であれば、人時生産性の向上施策を講じて経時的に数値を追うと効果測定にも役立ちます。また、部署ごとの数値を算出することで、生産性の高い部署低い部署を把握できるでしょう。

労働生産性の計算方法

労働生産性は、従業員全体がどれだけの付加価値を生み出しているかを測る指標であるため、以下の計算式で求められます。

例を元に計算すると以下のようになります。

ただし、生産量つまり物的な労働生産性を求めるなら、以下の計算式となるため注意してください。

物量としての生産性を知りたいか、効率を測りたいかによって使い分けると良いでしょう。

人時売上高の計算方法

人時売上高は、従業員の1時間あたりの売上額を指すため、以下の計算式で求められます。

例を元に計算すると以下のようになります。

人時売上高と人時生産性は対象が売上高か粗利益額の違いであるため、算出しやすいはずです。

人時生産性の目安や業種別の平均

人時生産性の目安や適正値は、業種や業態によって異なります。

人時売上高は5,000円が1つの目安とされていますが、人時生産性は売上から原価を引いたものを労働時間で割るため、さらに低い値となります。

人時生産性の目安としては、2021年に経産省が人時生産性の業種ごとの平均値を調査しました。以下の表にまとめたため、参考にしてください。

業種	人時生産性の平均
製造業	2,837円
小売業	2,444円
宿泊業	2,805円
飲食業	1,902円

引用：中小企業庁「中小小売業・サービス業の生産性分析」

このように、製造業と非製造業を比較すると、非製造業、特に飲食業の人時生産性の低さが目立ちます。

いずれにせよ、自社の人時生産性の数値と業種別の平均を比較して低いようであれば、人時生産性を改善させるための施策を考えたいところです。一例として、業務フローや従業員の配置に課題があるのかもしれません。

ちなみに、上記の調査によると、同じ業種であっても教育・能力開発企業である方が人時生産性が高くなる傾向が見られました。そのため、研修などによる従業員の教育やキャリア開発が人時生産性を向上させる鍵となりそうです。

ほかにも、働きやすい職場づくりやノンコア業務の外注化、人員配置の適正化なども人時生産性の向上施策といえます。

人時生産性を上げるための施策については、こちらの記事で解説しています。

まとめ｜人時生産性を把握して効率化を目指そう

人時生産性とは、従業員1人が1時間あたりでつくり出す付加価値を指します。

労働人口が減り、働き方改革が進む現代で、効率的に成果を出しているかを判断する指標として、注目されています。

人時生産性を算出する際は、人時売上高との違いに注意しましょう。売上と原価を元に粗利益を出し、労働時間を割れば人時生産性を計算できます。

また、人時生産性の目安となる値は業種によって異なるため、注意してください。経産省のデータによると、製造業に比べ非製造業の方が低い傾向にあります。自社の人時生産性を計算したら業種別平均と比較して、低いようであれば業務プロセスを見直し改善策を練ると良いでしょう。

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